介護老人保健施設に入社したものの働いていくうちに大変で多忙な日々が続き、仕事が辛いと感じ辞めたいと思う方が多いようです。
老健の仕事がつらい。大変で辞めたいなぁ。ほかに良い転職先ないかなぁ。
上記のような介護老人保健施設を辞めて今よりももっと良い職場に転職したい方はこの記事を読むことで解決できます。
この記事では老健を辞めたい理由はどんな原因によるものなのかを解説し、最後に介護老人保健施設の方におすすめの転職先についてまとめましたのでぜひ参考にしてみてください。
介護老人保健施設を辞めたい5つの理由
想像していた仕事と違った!つらくて辞めたい!そんなふうに感じている方はいませんか?
介護老人保健施設で働いている人が、どんなことがつらくて辞めたいと思うのか…。辞めたい理由をご紹介します。
【理由①】職場の人間関係
入所・退所で利用者の入れ替わりが多く業務も多忙な介護老人保健施設では、職員に気持ちの余裕も無くなりがちで、それが人間関係にも影響しているようです。
多くの職種の職員がいるので、仕事上それぞれの連携が大事なのですが、忙しすぎてギスギスした職場では、職員同士でお互い協力するという気持ちも持てませんし、それが業務にも影響し、悪循環に陥ります。
自分の対応だけではどうにもならないほど悪化してしまっている場合は、辞めるしかない、となっても仕方ありません。
【理由②】医療関係者との連携の難しさ
介護老人保健施設には病院からの退院後に、すぐに自宅に戻ることが難しい人が入居します。
入居者の在宅復帰を目指して医療的なケアやリハビリをしていくために、医療関係者と介護職員が一緒に仕事をするのですが、価値観や立場の違いから対立が起こったり、介護職員が医療スタッフに従う形になってしまったりと、連携の難しさから「ここでは自分の仕事ができない」と悩む介護職員も多いようです。
【理由③】夜勤がつらい
入居型の施設では、入居者さんのお世話は24時間365日続きます。
特に日中よりも少ない人数で、多数の入居者を見なければならない夜勤は、緊張など精神的な負担もあり、体力的にもつらいことから、介護老人保健施設に限らず入居型施設で働く介護職員の仕事を辞めたい理由に多く挙げられます。
参考 介護職の夜勤は寿命を縮める!命を削る危険な9つの健康リスクを徹底解説
【理由④】給与が低い
介護老人保健施設は夜勤や身体介助も多くハードな業務の割に、給与が低いと感じている職員は多いです。
平均給与は、介護職全体から見ると高いほうではありますが、他の産業に比べて介護業界の水準は低いとされているので、やはり業務に見合っているとは感じられない金額で、辞めたい理由にもなっています。
【理由⑤】やりがいが感じられない
3ヶ月での退所が基本の介護老人保健施設は、他の入居施設に比べて入居者の入れ替わりが激しく、ひとりひとりと向き合う、という介護がしづらい面があります。
また入居者数も多いので、やるべき介護業務に追われて、接遇という部分にはどうしても欠けてしまうかもしれません。
そのような介護を目指しているひとにとっては、やりがいが感じられず、続けることが難しいでしょう。
円満退社するまでの流れ
- 【STEP1】辞めたい理由を整理する
- 【STEP2】直属の上司に相談
- 【STEP3】退職の申し出
- 【STEP4】「退職願」を提出する
- 【STEP5】引継ぎ
- 【STEP6】有給休暇を消化する
- 【STEP7】退職日・返却
【STEP1】辞めたい理由を整理する
自分がどの理由で辞めたいと思っているかを整理します。
- 勤務時間
- 給与額
- 人間関係など
辞めることでしか解決できない理由なのか考えて、誰かに相談できるような改善策があれば一度は試してみましょう。
相談できる先輩や上司、同僚が居ないのであれば辞める方向で、円満に退職できるよう準備に移ります。
【STEP2】直属の上司に相談
退職届はいきなり提出せず、自分のすぐ上の上司に退職したい旨を相談し、了解を得てからというのが一般的なマナーです。
その際ははっきりした理由と、希望する退職時期を伝えますが、曖昧な理由だと引き留められたり、その先に話が進まないこともあるので、相手も納得できるような退職理由であることと、単なる職場への不満や批判にならないよう注意します。
転職が理由なら「新たに挑戦したい」など前向きな決意を伝え、からだの負担や不調が理由なら念のため診断書を用意したり、病状の説明をできるようにしておきます。
【STEP3】退職の申し出
いつまでに退職届を出せば退職できるかですが、基本的に労働者がいつ退職するかは法律上は自由ということになっています。
ただ、民法の規定では雇用期間の定めのない雇用契約(一般的な正社員)の場合、労働者が退職を申し出てから2週間を経過すれば労働契約は終了するとされてます。
(就業規則で退職の申し出時期について規定がある場合でも、法律が優先されるので、最低2週間前に申し出れば退職が可能です)
円満に退職を望むのであれば、一般的に退職希望日の1~3か月前くらいに意思表示をすることで雇用側にも新たな人員を雇用したり引継ぎの時間も取れるので退職しやすくなります。
引継ぎに必要な期間などを先に上司と話し合い、なるべく職場に無理がかからない退職時期を決定して、それに合わせて退職願を提出します。
【STEP4】「退職願」を提出する
上司に了承してもらったら、退職願を退職申し出の期限内に会社に提出します。
「退職願」「退職届」「辞表」はそれぞれ異なります。
退職願 | 退職する意思表示を会社にお願いするための書類になります。 口頭で伝えることもできますが、書面にして提出するのが一般的です。 |
退職届 | 退職日が決定したあとで退職を会社に対して届け出るための書類になります。 民法627条の規定により、退職を申し入れてから2週間の期間を置くことで 会社の承諾に関係なく辞めることができます。 一旦、提出すると本人が届を撤回したり会社側が断ることはできません。 |
辞表 | 雇用関係のない立場の者(社長や取締役、公務員など)が役職を辞めるための書類になります。 |
この場合は「申し出をして会社の承諾を得た上で退職する」意味を持つ「退職願」を用います。
退職願に記載する退職理由は、細かく説明する必要は無いので「このたび、一身上の都合により、勝手ながら〇年〇月〇日をもって、退職いたします」で問題ありません。
【STEP5】引継ぎ
直属の上司を通して退職届を提出し、受理されて退職日が決定したら、具体的な準備に入ります。
仕事の引継ぎに関しては、後任の人に業務の中で伝えていくか、まだ新しい職員が決まっていないなら、引き継ぐ必要のある業務やその詳細について書いておき、決まり次第渡せるようにしておくとスムーズでしょう。
【STEP6】有給休暇を消化する
会社の規定などにより、申し出から退職までの日数が思いのほか長くなってしまう場合があります。引継ぎに必要な日数は考慮するとしても、有給休暇が残っている場合は必ず消化するようにしましょう。
通常の労働者の付与日数 | |||||||
継続 勤務年数 |
6ヶ月 | 1年 6ヶ月 |
2年 6ヶ月 |
3年 6ヶ月 |
4年 6ヶ月 |
5年 6ヶ月 |
6年 6ヶ月以上 |
付与 日数 |
10日 | 11日 | 12日 | 14日 | 16日 | 18日 | 20日 |
勤続6か月以上の正社員と、パート・アルバイトなどでも6か月以上・週30時間以上勤務している労働者は、年間10日以上の有給休暇が与えられることになっていて、これ以下の勤務日数・時間の労働者も、労働日数に応じた有給休暇が与えられることになっています。
参考 有給休暇の仕組みとは
上司に有給休暇の取得申請をします。
【STEP7】退職日・返却
職場から貸与・支給されていたもので、返却の必要があるものは退職日までに返却し、退職後の失業保険の手続きなどに必要な証明書等も受け取れるように事務担当に確認しておきましょう。
・制服
・社員証
・健康保険証
・名刺
・社内業務データ・書類
・雇用保険被保険者証
・離職票
・退職証明書
・年金手帳
・健康保険資格喪失証明書
・源泉徴収票(後日郵送になる場合もあります)
退職させてもらえない場合の対処方法
上司から無理な引き止めに遭ったり、なかなかやめさせてくれないケースもあるかと思います。
そこで退職させてもらえない場合の最終手段としていくつかの対処方法をご紹介します。
【方法1】労働基準監督署に相談する
労働基準監督署は労働基準との遵守において各企業を監督する機関になります。
労働基準監督署に相談できる内容は以下になります。
- 労働条件
労働時間、賃金、解雇、退職金など - 労災保険
業務中のケガ、通勤退勤時のケガなど - 安全衛生
労働災害防止、職業性疾病防止など
上記に違反している可能性がある会社には立ち入り調査が行われ厳しいチェックが入ります。その際、法令違反が見つかった会社は是正勧告(行政指導)を受けることになります。
参考 労働相談ほっとライン
【方法2】弁護士に相談する
弁護士に相談することで労働基準法や民法など退職に関わる法的なアドバイスを受けることができ、円滑に退職までのサポートをしてくれます。
弁護士に相談することで具体的には以下のことをしてくれます。
- 会社から損害賠償請求された時の交渉
- ハラスメントの慰謝料請求の交渉
- 未払い給与(残業代、退職金等)の支払い交渉
- 有給を取得させない場合の取得交渉
- 離職票、源泉徴収の交付交渉
一般的に弁護士に相談すると30分5,000円ほどかかりますが、国によって設立された法テラスでは無料相談が可能ですのでおすすめです。(着手金は別途必要になります。)
参考 法テラス
【方法3】退職代行サービスを利用する
退職代行サービスとは、退職の意思を上司や会社に伝えられない方の代わりに会社へ話をして、あなたが出勤することなく円満退職できるサービスです。
「このまま会社へ行かずに辞めたい」「上司に退職を言い出せない」など、円満かつ確実に会社を辞めることができます。
私のおすすめ退職代行サービスは「辞めるんです」です。他社との大きな違いは、料金が業界最安値の27,000円、さらに支払いは後払いOKで追加費用も無し。つまり料金はあなたが無事に退職できてからの支払いで良いため安心して任せることができます。また退職代行件数は7,000件以上、退職成功率は100%と豊富な実績があるので、利用者の満足度が非常に高いのが特徴です。相談は24時間365日LINEにていつでも受付中です。
「退職代行サービス辞めるんです」では以下のサポートを受けることができます。
- 業界最安値27,000円(税込)追加費用なし
- 料金は退職届が受理されてからの後払いでOK
- 24時間365日LINE、メール、電話にて無料相談
- 出勤することなく即日円満退職可能
- 会社と直接のやり取り一切不要
介護老人保健施設からのおすすめ転職先3選
しばらく頑張って勤めても「辞めたい」という気持ちが増してくるなど、本当に「合わない」と感じるなら思い切って転職した方がいい場合もあります。
介護老人保健施設を辞める人に向いている転職先は、以下のようなところがおすすめです。
おすすめ転職先①「訪問介護」
人間関係の悩みで辞めたい、という人には訪問介護の仕事がおすすめです。
介護老人保健施設など大きな施設では多数の職員と一緒に仕事をしますし、担当する入居者の数も多いですが、訪問介護では自分一人で利用者宅を訪問するので、人間関係に煩わされることが少なく、また1日の担当は3~5人ほどと、ひとりひとりとじっくり向き合える環境なので、多忙な老健ではやりがいが見出しづらい、と感じていた人にもおすすめです。
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おすすめ転職先②「デイサービス」
通所施設であるデイサービスは、夜勤が無く日勤だけの勤務なので、夜勤や身体介助が多い業務が体力的につらく老健を辞めたい、という人の転職先におすすめです。
比較的介護度の低い人が利用することから、ハードな身体介助が少なく、レクリエーションなどを通して利用者と触れ合い一緒に楽しむことができるのも、介護老人保健施設にはない特徴なので、そうした活動が得意という人なら生き生きと仕事ができるでしょう。
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おすすめ転職先③「グループホーム」
グループホームは施設というよりも、ひとりで暮らすことに不安がある高齢者が共同生活をする家のようなところです。担当する入居者の人数も少なく、家庭的な雰囲気の中で、ある程度日常のことができる入居者の生活を支えていくのが職員の仕事です。
介護老人保健施設での、入居者の人数が多く流れ作業的になっている介助に、違和感や不満を感じていた人には、入居者それぞれと向き合えるグループホームの仕事への転職がおすすめです。
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介護職から異業種転職におすすめの転職支援サービス
「転職支援サービス」とは、転職に関する豊富な知識を持った転職のプロである「転職アドバイザー」が、あなたに合った最適な職場を紹介してくれるサービスになります。
「転職支援サービス」は、すべて無料で利用することができさまざまなサポートをしてくれます。
私のおすすめは「リクルートエージェント」です。理由は、大手リクルートが運営しており、業界No1の転職実績(累計約30万人)があること、さらに利用された年間2万3,000人以上の方々が転職に繋がっていることです。国内外幅広く中小企業から大手企業まで、質の高い求人が揃っていますので安心して任せることができます。
【おすすめ①】充実した転職サポート
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- 公開求人・非公開求人の紹介
- 独自に分析した業界・企業情報の提供
- 務経歴書・履歴書などの書類の添削
- 面接の日程調整
- 採用担当者へ待遇の交渉
- 退社に向けた社内調整
【おすすめ②】実績豊富なアドバイザー
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公開求人数:365,610件
非公開求人数:268,817件
※2023年3月30日時点
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おわりに
「介護職」と言っても、介護施設にはそれぞれに違いや特徴があり、人によって「合う・合わない」や「向き・不向き」もあるものです。
合わない職場で、本来なら発揮できる実力やスキルを発揮できないまま、介護職そのものにやる気を失っていくのは、もったいないことです。
自分がどんな働き方をしたいのか、どんな介護を目指しているのかなど、この機会に改めて考えて、自分に合った職場を見つけるために今回の記事がいくらかでも役に立てば幸いです。